少子高齢化が進む日本において、医療現場の人材不足は年々深刻さを増しています。
パーソル総合研究所の「労働市場の未来推計2035」によると、医療・福祉分野では2030年までに約49万人の人材が不足すると見込まれており、特に長時間労働や精神的ストレスの蓄積は、医療従事者の離職や意欲低下を招き、医療の質そのものにも大きく影響するといわれています。
とりわけクリニックなど中小規模の医療機関では、福利厚生やメンタルケアといった支援体制が後手に回りがちで、スタッフの声が上がる前に疲弊してしまうケースも散見されます。
近年では「バーンアウト（燃え尽き症候群）」が医療従事者の間でも顕在化しており、職場環境の悪化は慢性的な人材流出、そして医療サービスの質低下にもつながりかねません。
特に、不妊治療のように高い専門性と継続的な患者サポートが求められる領域では、業務負担が偏りやすく、離職やモチベーションの低下が深刻化しやすい傾向にあります。
しかし、現代の医療は一人の医師だけでは成り立ちません。
例えば不妊治療においては、看護師、胚培養士、受付事務など多職種が連携する“チーム医療”が基盤となっており、職場環境の改善は、治療の質や患者満足度の向上にも直結する、重要な課題といえます。
こうした背景を踏まえ、不妊治療や体外受精を専門とする「よしひろウィメンズクリニック」では、2025年7月、医療従事者の職場環境改善を目的に約100㎡のスタッフ専用休憩室を新設しました。
これは「スタッフの働きやすさが、医療の質を高める」という信念のもと、“患者ファースト”と“働き手ファースト”の両立を目指す、先進的な取り組みです。
